キッチン増築にかかる費用と内訳は?別途工事がかかるケースも併せて紹介

  • 【更新日】2023-12-11
キッチン増築にかかる費用と内訳は?別途工事がかかるケースも併せて紹介

結婚して世帯の人数が増えたものの、実家の立地や使い勝手が良く引っ越しではなく二世帯住宅を検討する方もいらっしゃるでしょう。両親と同居ができれば何かと心強いですし、お互いに頼れるのが二世帯住宅の魅力です。

しかし生活する時間帯に若干ズレがある場合、夕食が共にできなかったりお弁当作りと朝食がかぶって混雑することが考えられます。

そんなときにおすすめなのは、サブキッチンを作ることです。今回の記事ではサブキッチンを増築するリフォームについてご案内します。

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キッチン増設にかかる費用

1階に十分な広さや部屋が確保できるなら、キッチンの増設は難しくありません。増設には電気配線と排気ダクト、配管を確保および内装工事が必要です。そのため、それぞれの業者による工事と設備工事に費用がかかります。

おおよそ必要になる工事とその概算費用をご紹介します。

費用その1:キッチン本体代金

キッチンの本体は90cm幅から用意されています。一人暮らし用の賃貸アパートで設置されていることが多いです。コンロは一口なので本格的な料理は難しいですが、ちょこっと作りたいときにはちょうどいいキッチンです。

キッチングレード 本体価格帯
セクショナルキッチン 10~30万円
ミニキッチン 20~30万円
スタンダードグレード 50~70万円
ミドルグレード 70~90万円
ハイグレード 90~120万円

セクショナルキッチンはコンロ部分が一段低くなっており、後からコンロを設置します。

ミニキッチンは一体型で、両者共にコンパクトなため価格は安く設定されています。

スタンダードグレードからハイグレードは戸建てのキッチンで導入されているため最も一般的です。

ハイグレードになると海外製の食洗機を付けられますし、カウンターも高級感があり傷がつきにくい素材が使用されています。

スタンダードからミドルは流通が多く、オプションが充実しているため選びやすいでしょう。

費用その2:取り付け費用

取り付け費用は、キッチンの本体を接続するためにかかる全ての費用です。内訳としては、電気配線ガス管給排水のパイプの接続です。

排気ダクトも同じく接続しますが、これらはあくまで接続するための費用で、配線をもってきたり配管をしたりする工事は別途費用がかかります。

そのためキッチン本体と取り付け工事費は金額を足した状態で広告されていることが多いです。

増設する際、取り付け費用以外に必要な工事は以下の3点です。

その1:配線設置費用

排気ダクトのスイッチやIHコンロのために電気配線をつなげる費用です。

増設工事の際に新しいキッチンに合わせてガスをIHに切り替えたり、IHからガスにしたりするのであれば別途費用が請求されます。

また、食洗機を導入する場合は電気を大きく消費するので分電盤に回路を新設しましょう。

IHやガスの切り替えはおよそ10万円高くなり、回路の新設にはおよそ3万円かかります。

その2:給排水の配管工事費

蛇口とシンクの給水・給湯・排水のために行う、増設先へ配管を伸ばす工事です。

費用はおよそ5~10万円ですが配管は基礎内に敷設されているため、配管が長くなると費用もさらに高くなります。

そのため事前の打ち合わせで業者に床下を見てもらい、正確な見積もりを出してもらいましょう。

さらに排水はきちんと勾配がとれていないと水が逆流する恐れがあるため、増設する位置からどれだけの長さを排水するか確認しましょう。

その3:排気ダクトの工事費

コンロの上に付ける換気扇に関する工事です。吸い込んだ排気を外に出すため、天井裏から外にダクトを通します。

外壁に穴を開けてダクト用のフードを取り付けるので新設費用は12万円前後とやや高額です。

フードは大きく目立つため、家の正面から見えにくい箇所に抜いてもらった方が良いでしょう。

外壁とフードの色を合わせれば外観を損なうこともありません。業者にお任せすることなく、打ち合わせできちんと要望を伝えましょう。

費用その3:解体に伴う廃材処理費

キッチンを増設する場合、この費用はあまりかかりません

使用していたキッチンを廃棄したり、内装工事で出た残材を処分したりする際に費用がかかります。

処分する物で金額が異なってしまいますが、およそ5万円かかると考えておきましょう。

キッチンの向きが変わるような工事になると、フローリングや壁の廃材が出るため、さらに費用が追加されてしまいます。

個人で行政に処分をお願いするのは大変なので、必要経費としてある程度みておきましょう。

費用その4:お部屋の内装工事費

キッチンを取り付ける工事には、一部内装工事が必要となってきます。

壁付けキッチンの場合、コンロの回りには不燃材のキッチンパネルを貼らなければいけません。キッチンパネルは表面がツルツルしており、油が跳ねても拭きやすくなっています。

そのため、防火の観点からもお手入れの観点からも必要な内装工事です。

タイルを貼っておしゃれな仕上げにしたり、ホーロー製でマグネットが使えたりとデザインや機能性も優れています。

ショールームでキッチンを選ぶ際に一緒に確認してもいいですし、ホームセンターやインターネットでも販売されているので持ち込みできるか業者に確認しましょう。

>>キッチンパネルの種類と選び方!

費用その5:その他諸経費に含まれるもの

見積もりをもらった際に、最後の項目に「その他諸経費」という項目があると思います。

この費用は工事をする際にかかる細かな経費で、床や壁を守る養生の費用必要部材購入費業者の交通費設備の運搬費などが含まれています。

作業する人件費や近隣のパーキング代といった内容も含まれるので、詳細な内訳を知るのは難しいでしょう。

工事の規模によって変わる費用なので、工事代金の5~10%の範囲で見積もりされています。

その範囲内であれば適正価格であるとみていいでしょう。

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キッチンによっては追加工事が発生するケースもある

増設する以上、使い勝手の良い場所にキッチンを設置したいと思うはずです。しかし、キッチンの取り付け場所によっては追加費用が発生する場合があります。

2階への設置や外壁に面していない場所への取り付けは通常より高くなるので注意が必要です。

また、見落としがちな追加の費用もあるのでキッチンの取り付け位置を決める参考にしてください。

ケースその1:2階にキッチンを増設する場合

1階にスペースがとれなかったり、親世代と子世帯で生活拠点を別に設けたりするなら、2階へキッチンを増設することも可能です。

その際キッチン本体を玄関からいれられない場合は、階上げするために重機を手配しなければなりません。

配管距離は確実に延びますし、1階天井裏に十分な配管スペースがとれなければ、パイプスペースとして2階のキッチンエリアの床の高さを上げることも考えられます。

そのため工事規模が大きくなりやすく、費用は高くなってしまうでしょう。

>>2階にキッチンを作るメリットとデメリット、増設費用

重機の搬入や大工工事分で工期も数日長くなることを想定しておく必要もあります。

ケースその2:キッチンを増設する床が畳やカーペットの場合

1階にキッチンを増設する場合、他の部屋にすることが多いでしょう。

その部屋が和室やカーペットの場合は床材を替える工事が必要です。

畳やロールカーペットは、フローリングと高さを合わせるために下地で調整されています。

すべて剥がしてフローリングにするのは、解体工事と材料費で高額になってしまいます。

リフォーム用の薄いフローリング材を上から重ねるか、下地を重ねて水に強いフロアタイルを貼る方が安くすむ場合も多いです。

床のリフォームは、バリアフリーの観点から段差ができないように施工するのが良いため、業者と相談して床材を決めましょう。

ケースその3:キッチン増設によって給湯器の容量が足りなくなる場合

キッチンを増設するということは、お湯の使用量が2倍になるということです。

お風呂ほどお湯を使う量は多くないですが、キッチン1台増えても大丈夫かどうか使用している給湯器の容量をチェックしておきましょう。

足りないことが想定されるか古い給湯器を使っている場合はこの機会に買い換えたほうが割安な工事になりますし、家族が増えたときも安心です。

>>給湯機の種類・特徴

容量は少なくても比較的新しい給湯器なら、もう1台追加してもいいかもしれません。

給湯器から遠い位置にキッチンがあるとお湯が出るのに時間がかかるので、遠くない位置にキッチンを増設する計画にしましょう。

ケースその4:外壁に面していない場所にキッチンを増設する場合

工事のコストダウンを考えるなら、キッチンの配置は外壁に面した場所を選びましょう。

これはダクトと配管の距離が格段に短くなるためです。

もし間取りでそのような配置が難しければ、費用が高くなることを覚悟してください。

外壁から距離があればあるほどダクトの距離が延び、配管の勾配をつけるためのパイプスペースを作る必要があります。

パイプスペースを作るためには大工工事と内装工事が必要です。工事規模によって金額が上がるので、10万円単位で変わってしまいます。

キッチン本体も壁付けタイプの方が安いので予算と相談していきましょう。

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高額になりがちなキッチンの増築費用をコストダウンする方法

 

ほんの数万円の差かもしれませんが、一つに足していくと大きな金額になってしまいます。

予算の上限があれば、どこかで金額を調整していかなければいけません。

妥協することも大切ですが、やはり理想の通りにリフォームしていきたいはずです。

要望を最大限叶えつつ、どこでコストダウンを狙っていくか、方法を3つ紹介していきます。

方法その1:1階と2階のキッチンの位置をそろえる

2階にキッチンを増設したいと計画される場合、柱や壁といった構造上の問題がなければ1階のキッチンの配置と合わせることをおすすめします。合わせることが難しければ、向きを変えるなどしてできるだけ近い配置にするようにしましょう。

2階キッチンは1階へ配管を伸ばす必要があり高額になりますが、1階のキッチンの配管と基礎内で接続できれば費用を抑えられます。

配管は後から変更できるものではないので短くてすむような計画をしておくに越したことはありません。業者と話し合いながら最適な配置を選びましょう。

方法その2:業者の選定時に相見積もりを取って比較する

業者から見積もりをとる際に、複数の会社に依頼して相見積もりしましょう。

1社だけでは工事の適正価格が分かりません。

工事内容も会社によって含まれていないことがあるので、金額だけでなく内容も比較しましょう。

また、業者によって工事の得意と不得意があります。

設備工事は得意でも内装工事まではできなかったり、総合的に工事できても全て下請け会社が行ったりするのであれば全体的に高めの費用となります。

自社に職人を抱えている場合は安くすむのですが、その際は評判を確認してみましょう。

このようにリフォーム業者といっても十人十色なのでしっかりと比較検討するようにしてください

>>はじめてのリフォーム見積もり!徹底解説

方法その3:DIYできる部分は自分でやる

DIYの関心が高まる中、最近では組み立てられるキッチンが販売されています。

プラスドライバーと六角レンチがあれば、2人がかりで2時間ほどの作業で組み立てることが可能です。

あくまで本体のみですが、およそ15%の費用ですむので大きなコストダウンが狙えます。

メーカーにこだわりがなく、組み立て作業が好きな方におすすめです。

キッチンの下はオープンなので、棚や引き出しを取り付け、自分だけのキッチンを作れます。

その他の電気配線や配管工事はきちんと資格を持った業者に施工してもらう必要があります

必要経費は覚悟して、その他に自分達でできる内容は自分達で行うと予算内で収めることができるでしょう。

方法その4:キッチン増設で使える補助金または減税制度を利用する

リフォーム工事で補助金が使えるケースがあります。

エコな設備に買い換えたり、バリアフリーや優良住宅を見据えた工事が対象になります。

工事の一部の費用をカバーできるので使える工事があれば申請しましょう。

補助金は自分で申請するものが多いのですが、リフォームでは施工業者が申請しなければならない補助金があります。

リフォームに関する補助金を調べてみて、対象となる工事を事前に確認しましょう。

>>【最新版】キッチンリフォームの補助金制度

制度その1:こどもエコすまい支援事業

こどもエコすまい支援事業者が申請する補助金です。

子育て世代のリフォームが対象で、業者が申請する補助金のため個人では申し込みできません。

また、申請要件が定められており、断熱改修かエコ住宅設備の設置が必須です。

エコ住宅設備は高効率給湯器の買い換えで1戸27,000円補助金がおります。

その他に子育て対応改修工事も一緒に申請でき、家事効率をよくするためのビルトイン食洗機の設置で21,000円、掃除しやすいレンジフードで11,000円、ビルトイン自動調理対応コンロで14,000円の補助金がおります。

補助額が50,000円を越えないと申請対象にならないため、給湯器と合わせていくらになるか確認しましょう。

上限金額が設定されているため、上限に達してしまうと終了となります。

制度その2:長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業には支給条件があります。

・インスペクションを実施し、維持保全計画・履歴を作成すること

・工事後に耐震性と劣化対策、省エネルギー性が確保されていること

以上の2点を満たさなければ補助対象となりません。

条件を満たすことで、三世代同居対応改修工事が補助の対象になります。

「三世代同居対応改修工」はキッチンや浴室、トイレや玄関の増設工事が必要で、2つ以上の増設があれば補助金申請できます。

こちらの推進事業も、手続きは個人ではなく業者が行うものです。

事業者登録されていない業者は申請できないので、リフォーム会社を選ぶ際には気を付けてください。

この補助金も上限金額に達した時点で締め切りとなってしまいますので、ホームページは随時確認しておきましょう。

制度その3:各自治体からの補助や減税制度

各自治体によっては住宅のリフォームに補助金制度を設けているところがあります。

例えば東京都目黒区で設けられているのは工事費の10%もしくは10万円までの資金助成制度です。

この助成と同じ制度が大阪府泉佐野市にも設けられています。

また愛知県犬山市は工事費の20%もしくは最大30万円助成を受けることが可能です。

埼玉県飯能市では多世帯同居・近居住宅リフォーム事業として工事費の10%で最大40万円が助成されています。

このように自治体によって金額は様々ですが、およそ10万円の助成金を設けている自治体が多いです。

お住まいの地域の自治体でリフォーム支援を行っているか、受付がまだ行われているかをホームページでチェックしておきましょう。

この助成金を申請するのは個人になるため、必要書類はなくさないように気を付けましょう。

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まとめ:キッチン増築で快適なキッチンライフを手に入れよう

キッチンを1台増やすといえば簡単ですが、それに伴う工事の多さと考えなければいけない配置、追加になるかもしれない費用を知っていくと、思った以上に大変な工事だと分かります。

高額なリフォームですが、工事業者と打ち合わせる際に予算を抑えられないか質問しておくことが大切です。業者も施工がしやすいに越したことはないので、喜んで相談に乗ってくれることでしょう。

無理のない範囲でできる工事でも、家族みんながストレスフリーな生活になるようにしましょう。

 

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