介護リフォーム成功の秘訣!よくある工事と費用相場、補助金制度も解説

  • 【更新日】2023-12-08
介護リフォーム成功の秘訣!よくある工事と費用相場、補助金制度も解説

要介護者向けのリフォームで生活の負担を下げられると知ったものの、家のどこをどうすればよいか分からなくてお困りではないでしょうか?

本記事は、高齢者や障がい者(児)などの要介護者がご家庭にいる方に向けて、

  • 介護リフォームとして一般的な工事箇所と内容
  • リフォーム工事費用の目安
  • 介護保険で補助を受けられる工事種別

などを解説しています。

最後までお読みいただければ、解消したい不便さ・負担に合わせたリフォームが、可能な限り少ない自己負担でできる方法が見つかります。

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介護のためによく行われるリフォーム一覧

要介護者がいる住宅で、行動の不便さの解消や介護の負担軽減のためによく行われる工事には以下のようなものがあります。

リフォーム箇所 工事内容 費用の目安
滑りにくい床材に変える 27万円~34万円
段差を解消する 2万円~5万円
玄関に台を設置する 2万円~3万円
ドアを引き戸に変える 7万円~11万円
ドアを上吊り戸に変える 13万円~16万円
レールをつけて開閉をスムーズにする 1万円~2万円
リビング 和室を洋室に変える 106万円~132万円
手すりを取り付ける 9万円~12万円
お風呂 スペースを広げる 114万円~142万円
浴槽をまたぎやすい高さに変える 22万円~28万円
手すりを付ける 4万円~5万円
トイレ 便座の高さを調節する 4万円
洋式トイレに変える 33万円~41万円
外構 手すりをつける 5万円~6万円
スロープを付ける 37万円~46万円

参考:経済調査会『積算資料ポケット版 リフォーム編2023』p.210~279(バリアフリー工事の例および総工費)

次章からは、よく見られるバリアフリー化リフォームの5大パターンを紹介し、それぞれの工事例や金額、成功させるためのポイントを見ていきます。

私のリフォーム費用はいくら?

※1時間以内に74人が ヌリカエで料金診断しました。

①介護のための「手すりの取付け」リフォーム

要介護者の立ち座り・歩行・車いすの乗り降り・転倒防止のために、通路やリビング、水回りなどに手すりを新たに取り付けることがあります。

手すり取付けの効果をしっかり発揮するためには、手すりの高さや太さが重要です。

失敗しないための大原則

じゅうぶんな負担軽減効果のある手すりを取付けるために、以下の点に注意しましょう。

金属製の手すりは避ける

金属製は熱伝導率が高いため、冬場には表面の冷たさで心臓に負担がかかることがあります。

太さは25~35mmが基本

握りやすさの観点から、手すりの太さ(直径)は25~35mmが一般的です。
握りやすい太さの目安は、使用者が握った状態で親指と人差指の間に指一本分の余裕ができる直径と言われています。

手すりの端は曲げる

(要)介護者の衣服が引っかからないようにするため、端や角が曲がった形状の手すりを選びましょう。

取付面の強度を確認する

手すりには利用者の身体の重さをあずけることになります。そのため、手すりの取付面の下地が人の体重に耐えられるかを施工前にチェックし、不足している場合は補強工事を受けましょう

よくある工事・金額

手すりの設置場所や種類(形状)別の施工費用の目安は以下のとおりです。

手すりの使用場所・種類 1本あたりの施工費用
室内・I型手すり 8,600円~
室内・L型手すり 1万4,600円~
水回り・I型 1万4,600円~
水回り・L型 2万7,300円~
屋外・自立型 6万円~

手すり取付けは介護リフォームの大多数を占める

手すりの取付けは、介護保険を利用したリフォームのなかでも最も申請件数の多い工事と言われるほど一般的な工事となっています。

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②介護のための「段差の解消」リフォーム

要介護者の歩きやすさ・車いすでの移動しやすさの向上・転倒の危険回避のために、出入り口の改修、靴脱ぎ場への台の設置、部屋の境界や敷居の撤廃、浴槽またぎ段差の解消などの工事が有効です。

段差の解消には、大きく分けて「かさ上げ」「かさ下げ」「またぎ段差の解消」「スロープ化」「段差の縮小」の5つの工事方法があります。

失敗しないための大原則

上記5種類の段差解消工事は、それぞれどんな箇所・使い方に向いているかを知っておきましょう。
基本的なパターンは以下のとおりです。

段差解消工事の種類 向いている箇所・ケース
かさ上げ
  • 水回り(浴室洗い場など)
  • 玄関ポーチ
かさ下げ
  • 和室のフローリング化
またぎ段差の解消
  • 浴槽の立ち上がり
  • 扉の沓摺り
スロープ化
  • スロープの長さが十分とれる場所
段差の縮小
  • 杖の利用で歩行可能な場合

よくある工事・金額

段差解消工事をする場所別の施工費用の目安は以下のとおりです。

段差を解消する場所 施工費用
室内床の段差を解消する 2万円~5万円
玄関に台を設置する 2万円~3万円
浴槽をまたぎやすい高さに変える 22万円~28万円
玄関にスロープを付ける 37万円~46万円

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③介護のための「床の材質変更」リフォーム

要介護者のいる住宅では、滑りやすく怪我のおそれのある床材を摩擦力が高く足腰に優しい素材に変えるリフォームも有効です。
例としては、畳敷きの床を板材やビニル床材に変えたり、浴室床を防滑性の高いものに変更したりする工事がよく行われます。

よくある工事・金額

リフォームの種類 費用相場
滑りにくい床材に変える 27万円~34万円
和室を洋室に変える 106万円~132万円

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④介護のための「扉の改修」リフォーム

スイング式のドアは、通る際にドアを引き寄せたり身体から離したりなど、意外と動作の負担が大きいものです。
要介護者がいる住宅では、その場での開閉のしやすさを考えて引き戸に変更したり、万が一の場合の救出のしやすさを考えて扉の開く方向を変えるリフォームが行われることがあります。

失敗しないための大原則

扉の改修リフォームの種類と、そのリフォームで解消できる不便・困難の対応は以下のとおりです。

扉の改修の種類 目的
引き戸への変更
  • 車いすの通る幅の確保
  • 開閉のしやすさ、通過しやすさの向上
左右開きの変更
  • 半身まひがある場合の使いやすさの向上
内開きから外開きへのの変更
  • 中で倒れた場合の救出しやすさの改善
ノブの取替え
  • 車いすの通る幅の確保
  • 握力低下がある方の使い勝手向上
  • 手首が回しにくい要介護者の使い勝手向上

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⑤介護のための「トイレの改修」リフォーム

要介護者のいる住宅では、トイレのリフォームも多く行われます。
出入りのしやすさの向上、広さ・便座の高さ・手すりの設置などの身体能力への対応化、洗浄・乾燥機能の追加など、意外に改修ポイントは多い部位です。

失敗しないための大原則

要介護者にとってのトイレの使いやすさ向上を目指す場合に、考えるべき事柄と基本的なルールは以下のとおりです。

トイレと居室と近づける

要介護者が高齢の場合、トイレの間隔が近くなってくるのが普通です。
そのため、トイレ内部のリフォームだけでなく、住宅内でのトイレの位置の変更も視野に入れるべきでしょう。

一般的には要介護者の寝起きする部屋のなるべく近く、少なくとも同じ階にトイレを配置します。

内開きのドアは避ける

内開きの開き戸では、万が一要介護者がトイレの中で倒れた場合に、扉が開かなくなることがあります。
トイレのドアは引き戸に変更するのが原則ですが、外開きにリフォームする方法もあります。

介助者のスペースを確保する

用をたすのに介助者を必要とする場合、便器の横に50cm程度のスペースが必要となります。
トイレのスペースを広げるのが難しい場合は、小さい便器にリフォームするのもひとつの手です。

便座を高めにすると膝への負担が少ない

要介護者が膝関節症やリウマチを患っている場合は、便器の座面を高くすると膝への負担が少なくなり立ち座りがしやすくなります。
便座の高さを上げるには、補高便座などを使ってリフォームする方法があります。

清掃のしやすい素材にする

身体の不自由な方がトイレを使った後、周囲が汚れてしまうことがあります。そんな場合に備えて、介護のためのリフォームでは床や壁を汚れが落ちやすい素材に変えることも有効です。

よくある工事・金額

要介護者がいる住宅向けのトイレのリフォームの種類と、そのリフォームで解消できる不便・困難は以下のとおりです。

リフォームの種類 目的
便座の高さを調節する
  • 膝の痛みの軽減
  • 立ち座りのしやすさの向上
洋式トイレに変える
  • 膝の痛みの軽減
  • 立ち座りのしやすさの向上
トイレのスペースを広げる
  • 車いすでの利用しやすさの向上
  • 介助者の立ち入るスペースの確保
トイレの配置を移動する
  • トイレへまでの移動の負担軽減

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介護保険でリフォーム費用の支給が受けられる工事例

居宅介護住宅改修費支給」や「介護予防住宅改修費支給」といった制度をご存知でしょうか。
これらは介護保険加入している要支援者・要介護者が住宅リフォームをする場合に受けられる補助金です。

受け取るための条件や補助金額などをわかりやすく紹介しています。

制度の公式概要

介護保険における住宅改修の制度内容については、厚生労働省の公開している資料をもとにしています。

補助金額

  • リフォーム費用の9割(上限18万円)

20万円までのリフォーム費用に対して、その9割の18万円が最大支給額です。
ただし一定以上の所得がある場合、14万円もしくは16万円が上限となります。

支給上限額は要介護・要支援区分に関わらず定額です。

申請条件

  • 要介護者認定もしくは要支援認定を受けている
  • 自ら住む住宅のリフォームをする
  • リフォームにより、要介護者等が自分でできることが増えたり、介護者にかかる負担が減ること
  • 賃貸住宅の場合、家主の承諾を得ていること 等

補助対象のリフォーム工事

  1. 手すりの取付け
  2. 段差の解消
  3. 滑りの防止及び移動の円滑化のための床または通路面の材料の変更
  4. 引き戸等への扉の取替え
  5. 洋式便器等への便器の取替え
  6. 上記1.~5.に付帯して必要となる住宅改修

「6.」には、例えば「手すりを設置する壁の下地の補強」などが当てはまります。

申請先

居宅介護住宅改修費の支給を受けてリフォームしたい場合、まずは担当のケアマネジャーへ相談してください。

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まとめ

一般的な自宅でも、介護リフォームを行うことでバリアフリー化を目指すことは可能です。段差の解消や床材の変更、手すりの取りつけなど、介護を楽にするためのリフォームは多数あります。

介護が必要な人がなにを求めているかをよく知り、その人の状態に合ったリフォームを行うためには信頼できる業者に依頼することが成功の近道です。

介護リフォームは同じ工事内容でも業者によって費用が異なるため、複数社で見積もり内容を比較することが大切です。このときおすすめなのは一括見積もりサイトであり、結果を比較するとより自分に合った業者を見つけやすいです。

ヌリカエ 」はリフォームの専門知識を持った相談員が、工事内容に合った業者を紹介します。介護リフォームはノウハウが蓄積している業者に依頼することが大切であり、知識が浅い業者だと補助金を適用するためのサポートをしてもらえないこともあります。

また、工事の品質自体もよくなく、安心して利用できないといったリスクもゼロではありません。安全かつ安心して利用できる設備を導入することが、介護リフォームの最大の目的であるため、利用する業者は信頼度の高いものに限定し、きちんと精査してから依頼先を見つけましょう。

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