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持ち家を持っていて、老後に向けてリフォームをしたほうが良いか検討している方もいらっしゃるかと思います。
結論からお伝えすると、老後のためにリフォームは必要です。
老後に備えたリフォームは、家庭内事故や災害対策、建物や設備の老朽化を防止することにつながります。
本記事では、リフォームの計画を開始する時期やリフォームする時期、そして具体的なリフォームのポイントを7つ紹介していきます。
さらに、リフォーム費用を抑えるために利用できる補助金や減税制度についても紹介していますので、老後を快適に過ごすために参考にしてください。
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老後リフォームは本当に必要？
老後に向けたリフォームは、家庭内事故の防止や老朽化、災害対策のほか、快適で安心して暮らすために必要です。
足腰のおとろえが感じられたり、建物の築年数が経過し設備の劣化が進んでいたりする場合には、さらに重要になります。
では、老後リフォームが本当に必要なのか、詳しく解説していきます。
家庭内事故を防ぐため
高齢になると、体力や身体機能が低下し、自宅で転倒したり、ヒートショックを起こしたりする可能性が高くなるでしょう。
高齢者宅での事故は、非常に多く発生しています。
若いころは小さいと思っていたわずかな段差でも、加齢に伴い、つまずきやすくなったり、転倒しやすくなったりします。
また、同じ住宅でも、時間の経過とともに、通常の摩耗やメンテナンス不足により、構造、設備、物理的な特徴までもが劣化し、住宅事故につながる可能性があるでしょう。
このような事故を未然に防ぐためには、リフォームで住まいの安全性をしっかり見極めることが重要です。
老朽化や災害対策のため
若い頃から同じ住宅に住んでいると、年を重ねるごとに住宅の老朽化が進んでいきます。
建物や設備の劣化は事故の原因になるだけでなく、日常生活にも支障をきたす場合があります。
老後も快適な暮らしを維持するためには、リフォームによる改修が必要です。また、老朽化した住宅は、地震や台風などの災害の際にも被害を受けやすいです。
安全性や効率性、快適性を高めるために、リフォームを行うケースも多くなっています。老後に向けたリフォームを考えるべき4つのタイミング
一般的に、老後のためのリフォームは50代後半から60代くらいがベストといわれています。
高齢者の事故の多くが自宅で起きています。
さらに、事故による骨折がきっかけで、要介護状態になることもあります。
これらを防ぐためにも、元気なうちにリフォームを検討することが重要です。
実際に住みながら家全体をリフォームするのは、体力と努力が必要ですし、かなりのストレスにもなります。
高齢者の住まいをできるだけ安全で快適な住環境にリフォームするためには、経験豊富で評判の良いリフォーム会社を見つけることが大切です。
優れたリフォーム会社は、高齢者の健康を考慮し、現在のライフスタイルを考慮します。
つまり、着工前に計画について話し合い、住宅に必要な変更を加え、工事のタイムラインを作成します。
さらに、転倒や事故につながる可能性のある危険な箇所があれば、それに対処し、高齢者の安全を守るために適切な対応をしなければなりません。
工事中は、高齢者ができるだけ日常生活を送れるような配慮をする必要があります。
リフォームが完了すれば、高齢者が住み慣れた家で安心して暮らせるようになります。
リフォームには以上のような工事中の負担などの課題に加え、費用面の懸念があります。
そこで、リフォームを考えるタイミングとして以下の4つのタイミングを挙げていきます。
タイミング1:築年数が経過している
新築住宅の購入から子どもの独立までを20～30年、その後の人生を20～30年と計算すると、30年は住宅にとって重要なターニングポイントとなります。
30年の節目に大規模なリフォームを実施し、その後も適切なメンテナンスを行うことで、高齢になっても安心して住み続けることができます。タイミング2:足腰のおとろえを感じてきた
足腰がおとろえてくると、段差でつまずいたり転んだり、顔や足を傷つけたりするデメリットがあります。
走り回る小さな子どもや、足があまり上がらなくなった高齢者にとっても危険です。
また、小さな段差ではなく、スキップフロアのような空間を仕切る段差の場合、空間の広さによっては部屋を狭く見せてしまうこともあります。
また、おしゃれだと思ってスキップフロアを設置しても、後で実際に住んでみると不要だったり、家具が置きにくかったりすることもデメリットと言えるかもしれません。
こうした理由から、老後にはリフォームが必要だと言えます。
段差をなくすだけでなく、手すりをつけて歩きやすくしたり、ドアを広げて車椅子でも出入りできるようにしたり、カウンターを低くしたり、浴室を車椅子でも使えるようにリフォームするのもおすすめです。
さらに、照明や出入り口など家の中の手の届く高さの場所や、引き出しや棚の高さを確保しておくと、将来的に日常生活がしやすくなります。
タイミング3:建物や設備が劣化している
老朽化リフォームでまず考えなければならないのは、老朽化した部分のリフォームです。
購入時は新築でピカピカの家でも、経年劣化で劣化していきます。
劣化した部分をそのままにしておくと、雨漏りの原因になったり、さらに家の劣化が進んだりすることもあります。
そのため、劣化した部分をリフォームすることも、さらなる劣化を食い止める方法となるでしょう。
劣化しやすい箇所は「屋根」と「外壁」です。
劣化の状態に応じて、塗り替えや交換を行う必要があります。
外装だけでなく、給排水設備や電気設備、断熱材など、物件に不可欠な部分にも気を配ることが大切です。
タイミング4:お子様が独立した時
また、老後に向けてリフォームを検討するタイミングとしては、家族構成が変わるときが挙げられます。
「子どもが独立した」「子どもと同居する選択肢がなくなった」などの理由で、家族構成に合わせて必要な間取りも変わってくるでしょう。
子どもが独立し、同居をやめることになった場合は、暮らしやすい広さにリフォームすることをおすすめします。
そうすることで、省エネや節約にもつながりますし、一般的な実家の広さや間取りを超える、よりカスタマイズされた住空間を楽しむことができます。
老後に備えたリフォーム【7つのポイント】
老後を見据えたリフォームでは、特に意識したい7つのポイントがあります。
これらのポイントを押さえ、具体的にリフォームを行うことで、老後の暮らしを快適かつ安全に過ごすことができます。
ここからは具体的な7つのポイントを解説します。
ポイント１：バリアフリー化
老後のリフォームでは、バリアフリー化で段差を解消することが大切です。
「バリアフリー」とは、障壁となるものを取り除き、生活しやすくすることを意味します。段差は転倒につながりやすく、ケガの原因になります。
段差をなくすには、「玄関の段差をスロープにする」「ドアの仕切りをなくす」「浴室の段差をなくす」などのリフォーム工事がおすすめです。
また、階段など段差を解消できない場所には、手すりを設置することで転倒を防止することができます。
個人の年齢や身体状況によっては、家の中に1～2段の段差を設けることも必要ですが、危険防止のためには、滑り止めマットやフロアマットなどの滑り止めを戦略的に設置し、危険と思われる箇所を避けることを検討することが重要です。
これは、高齢者や体の不自由な人が安全に家を移動できるようにするための重要なステップです。
ポイント２：動線
老後のためのリフォームでは、介護のしやすさも重要なポイントになります。
例として、高齢のお母様の介護を考えているご夫婦のリフォームをご紹介します。
とあるご家庭では介護しやすい住まいづくりとして「1階に住むこと、水回りを一カ所にまとめること、介護しやすいように広々とした設計にすること」を重視しました。
高齢の親が介護を必要とするようになり、快適で住み慣れた生活空間へのアクセスが最優先されることが多いため、多くの世帯でこの傾向が強まっています。
介護に特化した住宅リフォームでは、スタイルや快適性を犠牲にすることなく、より安全な空間を実現するために、いくつかの考慮すべき点があります。
例えば、車いすでも利用しやすいスロープの設置、広い出入り口、バリアフリーのバスルームや寝室、手すりの設置、照明の改善などは、高齢者介護に適した住宅を実現するために投資される機能です。
また、転倒防止など、リフォーム以外の調整も考慮することが重要です。
ポイント３：温度差
「ヒートショック」という言葉を聞いたことがあるかもしれません。
温度差が起こると、高齢者は血行不良や冷え性による健康被害を受ける可能性があります。また、寒さによって滑って転倒したり、凍傷になったりするリスクもあります。
そのため、温度差が起こらないように、床暖房や浴室暖房の設置や、断熱材の設置などを行うことが重要です。
昔ながらのタイル張りの浴室は、冬場はとても寒く、洗い場・浴室と浴槽内の温度差が体に大きな負担となり、突然死の原因の一つとして問題になっています。
「少しの間なら我慢できるだろう」と、浴室を寒いままにしていませんか？
ヒートショックや滑りやすいタイルの浴室はなるべく避けたいものです。
最近のシステムバスは、スイッチひとつでお湯が張れるなど、より安全な方法を考えましょう。
また、保温性の高い浴槽なら、お湯を沸かし直す回数を減らすことができます。
さらに、乾きやすく、滑りにくいクッションフロアを設置することも可能です。
また、浴槽に入る前に浴室暖房乾燥機を設置することで、あらかじめ浴室内を温めておき、急激な温度変化を防ぐことができます。
さらに、一定時間になると浴室暖房機が作動する人感センサー付きの専用機器の設置も検討するとよいでしょう。
専用機器の中には、部屋の湿度も把握できる便利なものもあります。
そして何より、これらの工夫によって、ケガや病気を防ぎ、寝たきりや車いすの生活になる可能性を防ぐことができるかもしれません。
ポイント４：水回り
キッチンやトイレ、お風呂、洗面所などの水回りは、老朽化しても安全で機能的なものにリフォームすることをおすすめします。古いキッチンは壁やコンロ周りが掃除しにくいので、IHで火を使わず、掃除しやすい壁にして安全性を高めるとよいでしょう。
トイレは、車いすで入れるようにスペースを確保し、病気による転倒や発作などに備えて、外側に開くドアを設置します。
昔ながらのお風呂はタイル張りが多く、冬は寒かったり、滑って転びやすかったりします。
お風呂と同時にリフォームすることで費用を抑えられるケースもあるので、統一感のある空間を演出してみてはいかがでしょうか。
ポイント５：耐震性
古い物件で心配なのが「耐震性」です。
新築の住宅と比べると耐震性が低く、安心して住むことができません。
そのため、老後を迎える前に耐震リフォームをしておくとよいでしょう。
耐震リフォームとは、柱や梁などを補強して、地震に強い構造にすることです。また、耐震リフォームには、制振ダンパーなどの揺れを吸収する装置の設置も含まれます。
さらに、壁や連結部材を建物全体で均一に補強することで、地震による横方向の力にも対抗することが可能です。
耐震技術は年々進歩しており、新築住宅の耐震性能は非常に高くなっています。
それに追いつくためには、古い住宅でも耐震改修を行い、大地震で倒壊する可能性のあるリスクを最小限に抑えることが必要不可欠です。
このような改修は専門家に依頼し、住む人の安全・安心を考えると、高齢になる前に改修することをおすすめします。
ポイント６：セキュリティ
老後の住まいにおいて、セキュリティの重要性が増しています。
近年、高齢者を狙った犯罪が増加しており、犯罪被害に遭うリスクが高くなっています。
特に、物件が大きく部屋数が多いマンションの場合、空き巣に入られるリスクも高まります。
財産を守り、安心を確保するためには、防犯カメラやホームセキュリティシステムなどのセキュリティ設備を取り入れたリフォームが必要です。
また、万が一の火災や地震に備えて、適切な防災対策も必要です。
例えば、火災警報器や災害時の避難経路の確保などが挙げられます。
費用は工事の規模によって異なるため、不明な点が多い。予算にかかわらず、安全を第一に考え、時間をかけて調査し、信頼できる専門家を探すとよいでしょう。
経験豊富な建築業者や大工に依頼すれば、質の高い施工と防犯カメラやホームセキュリティシステムの専門的な設置が可能になることが多いのです。
数万円から数十万円の費用がかかるかもしれませんが、自分の財産を守り、生活の質を確保するための重要な投資です。
具体的なポイントを抑えてリフォームすることで、無駄な費用や手間を省くことができます。
ぜひ、早めの対策を検討してみてください。
ポイント７：暮らしやすい間取り
家のつくりによっては、毎日階段の上り下りや、広い家の端から端まで移動しなければならないこともあります。
老後、車いす生活や介護が必要になることを考えると、1階の狭い範囲で生活できる間取りは心強いです。
必ずしも限られた面積の中だけで生活しなければならないわけではありません。
けれども、いざという時に生活に困らないための安心材料として、生活しやすい間取りへのリフォームを検討してみましょう。
老後リフォームには補助金や減税制度を活用
公的介護で利用できる補助金や減税制度を上手に活用しましょう。
バリアフリー改修工事を行うと、改修工事が完了した翌年の固定資産税が1年に限り3分の1に減額されます。
自治体が交付する補助金には、スロープやエレベーターなどの安全対策を施して、より快適な物件にするための補助金があります。
さらに、自治体からは、事業完了の翌年から適用される評価税の軽減や固定資産税の減額など、さまざまな税制上の優遇措置も提供されているのです。
詳しいことは下記で紹介しているので一つひとつ見ていきましょう。
介護保険における住宅改修
介護が必要になった際には、住宅改修費用にかかる負担を軽減するため、介護保険による公的な補助金を受けることができます。
この補助金は、「住宅改修費用支援費」として支給され、バリアフリーのためのリフォーム工事や設備改修など、介護のための住宅改修にかかる費用の一部を補助してくれます。
金額は大きくなく、対象となる工事も限られていますが、押さえておきたいポイントです。
ただし、この補助金を受け取るには、介護保険法に基づいた「介護認定」が必要です。
要介護（要支援・要介護）認定を受けた人は、20万円を上限に住宅改修費の支援を受けることができます（自己負担額は所得に応じて1～3割）。
工事前にケアマネジャーとの相談を済ませましょう。
さらに、公的介護保険は、引っ越しや要介護度が上がったときに、再度補助金を受け取ることができます。
また、自治体独自の補助金を出しているところもありますが、住宅改修費用支援費との重複受給ができない場合があるので注意が必要です。
介護保険による住宅改修費の支援は、バリアフリー化でお困りの方には、ありがたい制度です。
費用の負担を軽減できるだけでなく、リフォーム工事の内容や施工業者の選定など、安心して改修工事を行うことができます。
介護保険を活用してリフォームは、介護が必要になる前から準備することはできません。
けれども、介護が必要になった時点で受けることができますので、介護保険に加入している場合には利用することをおすすめします。
こどもエコすまい支援事業
「こどもエコすまい支援事業」は、「こどもみらい住宅支援事業」に続き、2023年から本格実施される省エネリフォームの補助金制度です。
省エネリフォームが中心ですが、トイレや給湯器の設置、子育て対応リフォーム、バリアフリーリフォームも補助対象となる場合があります。
省エネリフォームは指定商品を使用するだけでよく、複雑な省エネ計算も必要ないため、わかりやすく使いやすい制度となっています。
こどもエコすまい支援事業の対象となるリフォームを実施した場合には、全ての世帯で最大60万円の補助が受けられます。
長期優良住宅化リフォーム補助金
長期優良住宅化リフォーム推進事業とは、既存住宅の長寿命化や省エネルギー化などの性能向上を図るリフォームや、子育て世帯のためのリフォームに対する補助制度です。
建て替えをすることなく、数世代にわたって住み続けることを可能にするのが目的です。
この補助金を受けるには、住宅の事前検査（専門家による建物状況調査）を受け、改修後の住宅の性能が基準を満たしていることが必要になります。
さらに、リフォームは認可を受けた業者が行い、断熱材を更新して要件を満たした住宅であることが必要です。
長期優良住宅化リフォーム補助金は、令和4年度の場合、最大100万円の補助金が支給されています。
リフォームに対する所得税減税
所得税の節税について説明します。
会社員は基本的に会社から所得税を源泉徴収されているため、普段は所得税を意識することはありません。
しかし、リフォームには減税措置があり、要件を満たしている場合は積極的に活用したいものです。
現時点で公表されている税制改正案の概要は以下のとおりです。
リフォームで受けられる減税には、次の2種類があります。
- 住宅ローン減税（ローンを組んでリフォームする場合）
- 特定リフォーム減税（自己資金でリフォームする場合など）
住宅ローン・リフォームローンを利用した場合
住宅ローンやリフォームローンに対する所得税の軽減措置です。
控除率は1%から0.7%に引き下げられ、控除期間は10年です。
この特別な減税は、過去に企業や家庭に悪影響を与えた急な課税に続く救済措置として行われます。
リフォームを現金で支払った場合
リフォームを現金で支払った場合、一定の条件を満たせば所得税を減税することができます。
具体的には、耐震補強やバリアフリーリフォームなど、特定のリフォームに対してのみ適用されます。
減税額は、費用の10%が限度となります。
| 対象工事[/text] | 居住年 | 控除対象限度額 | 控除率[ |
|---|---|---|---|
| 耐震リフォーム | 2022年・2023年* | 250万円 | 10% |
| バリアフリーリフォーム | 2022年・2023年 | 200万円 | 10% |
| 省エネリフォーム | 2022年・2023年 | 250万円
（350万円）** |
10% |
| 三世代同居リフォーム | 2022年・2023年 | 250万円 | 10% |
| 耐震リフォーム 又は
省エネリフォームと併せて行う 耐久性向上リフォーム |
2022年・2023年 | 250万円
（350万円）** |
10% |
| 耐震リフォーム 及び
省エネリフォーム と併せて行う 耐久性向上リフォーム |
2022年・2023年 | 500万円
（600万円）** |
10% |
*入居年ではなく工事完了年が要件
**カッコ内の金額は、省エネリフォームと併せて太陽光発電装置を設置する場合の金額
出典：令和4年度税制改正の大綱
例えば、50万円のバリアフリーリフォームを行った場合、最大で5万円の所得税減税が受けられます。
ただし、減税制度は納税者が要件を満たしていることを確認する必要があります。
具体的には、工事請負契約書や、増改築等工事証明書などの書類を保管しておくことが必要です。
また、この減税制度は、住宅の所有者がリフォームを行った場合にのみ適用されます。
賃貸物件などの場合は、所有者によるリフォームに対する減税制度が適用されます。
リフォーム費用は大きな出費となるため、節税効果を狙うことで、負担を減らすことができます。
ただし、納税者自身が要件を満たしていることを確認する必要があるため、事前に専門家に相談することをおすすめします。
【まとめ】老後に向けたリフォームは計画的に進めましょう
体力やライフスタイルの変化を見越して、老後を見据えた住まいのリフォームを行うご家庭も少なくありません。
バリアフリーや耐震補強をすることで、長く安心して暮らせるようになります。
また、補助金や減税制度もあり、少ない負担で住環境を改善することができます。
バスルームやキッチンを使いやすくするための修繕やリフォーム、地震に強い構造の強化など、老後の住まいを長く安心して暮らすための方法はさまざまです。
お住まいの地域によって、これらの改修にかかる費用を相殺するためのさまざま補助金、税額控除が用意されています。
みなさんも信頼できる業者を選び、理想的なリフォームを実施しましょう。
