お風呂を解体して新しい浴室にリフォームしたいと検討されている方もいるのではないでしょうか。お風呂の中でも、ユニットバスは解体費用も安く抑えられることが多いです。
そこで本記事では、ユニットバスの解体費用、解体方法、解体に利用できる補助金や減税制度について、リフォームを見越した観点から解説します。
また、ユニットバスの解体でよくある疑問にも回答しているので、ユニットバスの解体を行う上で失敗しないための参考にしてください。
【関連記事】
>>お風呂リフォームの費用相場
ユニットバスの解体費用はいくら?
ユニットバスの解体費用の相場は10万円前後となっています。
そもそもユニットバスとは、工場で作られた床、壁、浴槽、天井などのパーツを現場で組み立てできる浴室のことです。
そのため、解体する時も基本的にはパーツを取り外すだけとなっており、在来工法と比較しても安く解体することができます。
とはいえ、ユニットバスのグレードによって費用は上下するため、正確な金額は業者に見積もりを依頼することをおすすめします。
ユニットバスの解体~リフォームをする際の金額
ユニットバスを解体して新しい浴室へのリフォームを検討される際には、次の表を参考にしてください。解体費用を含め、新設するユニットバスの金額や交換費用、諸経費を一覧で記載しています。費用項目 | 工事詳細 | 費用 |
---|---|---|
解体工事 | ユニットバス解体・撤去 | 5万円~10万円 |
間仕切壁解体・撤去 | 1万円程度 | |
木工事 | 浴室入口ドア枠 | 3万円~4万円 |
壁・間仕切り工事 | 1.5万円~2万円 | |
設備機器費・設置費 | ユニットバス(本体代金) | 50万円~100万円 |
ユニットバス 組立て・据付け | 10万円程度 | |
給排水設備工事 | 配管繋ぎ(接続) | 1.5万円 |
電気工事 | ユニットバス内の配線 | 2.5万円~3万円 |
諸経費 | 駐車料金・事務費用など | 15万円程度 |
合計 | 90万円~145万円程度 |
また以下はユニットバスのグレード別の本体価格相場・特徴の一覧となっているので、ユニットバスを選ぶ際の参考にしてください。
グレード | 本体価格相場 | 特徴 |
---|---|---|
ローグレード | 50万円~75万円 | ・各パーツがシンプルなデザイン・設計
・浴槽や床は断熱材が使用されないことが多い |
スタンダード | 70万円~90万円 | ・デザイン性が高く使い勝手が良い ・浴槽や床に断熱材が使用されていて温かい |
ハイグレード | 100万円~200万円 | ・各パーツが高級感のあるデザイン ・水栓・シャワーなどが高機能 ・ユニットバスの素材の選択肢が豊富 ・ジェットバスなどオプションの選択肢も多数 |
ユニットバスの解体で利用できる補助金・減税制度
ユニットバスの解体だけでは補助金を受給することはできません。とはいえ、新しい浴室を作るリフォームを行う場合には、補助金や減税制度を利用できる場合があります。以下で詳しく解説していきます。
ユニットバスの解体で利用できる補助金
ユニットバスの解体自体に利用できる補助金はありませんが、解体後にバリアフリーリフォームを行う場合には、介護保険を活用した補助金を受け取れます。例えば、以下のような対象工事を行った場合、工事費用の上限は20万円で、自己負担の1割を除いた最大18万円の補助金を受給することができます。
代表的なリフォーム | 費用相場 |
---|---|
扉を引き戸に変更 | 10万円~20万円 |
浴室内の手すり | 3万円~10万円 |
スロープ・段差解消工事 | 2,000円~10万円 |
滑りにくい床材 | 3万円~15万円 |
クッション性のある床材 | 3万円~7万円 |
ただし、バリアフリーリフォーム全てが対象になるわけではなく、ケアマネージャーなどが必要と判断した工事のみが対象です。
工事を開始する前には、改修目的を明記した申請書や書類の提出が必要な点、工事完了後は、工事の領収書・費用内訳書、完成後の状態を確認できる書類が必要な点に注意しましょう。
参照:厚生労働省「介護保険における住宅改修」
ユニットバスの解体で利用できる減税制度
ユニットバスの解体後、新しい浴室にリフォームを行う場合、リフォーム減税制度を活用できる場合があります。
リフォーム減税制度は、リフォームローンを組んで工事をするか、自己資金で工事をするかによって控除額(還付金額)が変わるため、次の表を参考にしてください。リフォームのお金 | 減税条件 | 控除額 |
---|---|---|
リフォームローン | 5年以上のローンで10年間まで所得税減税 | 翌年から年末のローン残高の0.7%控除
(最大14万円まで) |
自己資金 | 施工した年のみ所得税減税 | 工事内容により控除額が異なる
・バリアフリー:20万円 ・省エネ:25万円 ・多世代同居:25万円 |
減税対象となる工事を行った場合でも、自動的に減税措置が適用されるわけではなく、ご自身での確定申告が必要となります。
確定申告での必要書類は以下の通りです。
- 確定申告書(税務署や確定申告用ソフトで取得)
- 建物の登記事項証明書【原本】(法務局で取得)
- 増改築等工事証明書(建築士等に発行を依頼)
- 補助金等の額を明らかにする書類(交付を受ける場合)
- 本人確認用書類(マイナンバーカード、もしくはマイナンバー通知カード、またはマイナンバー記載の住民票+身元確認書類)
確定申告が完了してから1ヶ月程度で、還付金の受け取りに指定した口座に入金されます。
ユニットバスの解体工事の流れ
ここまで、ユニットバスの解体工事にかかる費用を説明してきました。ここからはユニットバスの解体工事はどのように行われるのか、実際の工事の流れや概要について解説します。
下記でも解説していますが、ユニットバスの解体には電気配線をカットしたり、配電盤を工事するなど、電気工事士の資格が必要となる作業があります。電気工事士の資格を持たない人がDIYで行うことはできないため、プロの業者に依頼しましょう。
なお、ユニットバスのタイプによって解体方法は異なります。下記でご紹介している流れは一般的な解体方法として参考にしてください。
浴室パーツを撤去する
ユニットバスの解体をする前に、ユニットバス解体の邪魔にならないよう、まずは細かなパーツを撤去します。
撤去するパーツは以下の通りです。
- 扉
- シャワーの水栓
- 換気扇
- 照明
- 追い炊きの操作盤
- 浴槽
天井と壁を撤去する
浴槽や細かなパーツを撤去したら、次はユニットバスを天井から解体していきます。 天井と壁はビスで固定されているため、ビスをインパクトドライバーで外して解体し、その後、壁のパネルを剥がします。床を撤去する
天井と壁を外したら、次は床を外します。床から給排水管を外した際には、排水が流れ出る恐れがあるため、瓦礫で塞いだり、補修を行います。床が撤去できれば、ユニットバスの解体は終了となります。ユニットバスの解体でよくある疑問点と回答
ここからはユニットバスの解体に関して多い、次の2つの疑問について取り上げます。
- 解体後にユニットバスの再利用はできる?
- ユニットバスの解体はDIYでできる?
それぞれ詳しく回答していきます。
解体後にユニットバスの再利用はできる?
ユニットバスの再利用はおすすめできませんが、自己責任であれば可能ではあります。
再利用については、次のような注意点があることを把握しておきましょう。
- ユニットバスメーカーは再利用は推奨していない
- ユニットバスメーカーの保証は無くなる
- 水漏れのリスクが高まる
- 買い換えた方が結果的に安くなる場合が多い
ユニットバスは移設を配慮した製品ではないため、再利用を行なった場合、メーカーの保証は無くなってしまいます。保証がなければ、水漏れなどのトラブルが発生した時には自己責任となります。
これらの注意点を踏まえた上でユニットバスを再利用する際には、以下の対応策を行いましょう。
- ユニットバスのパーツを新品にする
- コーキングを行い、水漏れ対策をする
再利用を検討する際には、再利用する場合と新しくする場合との両方の見積もりを業者に依頼することをおすすめします。
再利用の場合、移設費用がかかり、結果的に新しくする方が安くなる場合もあります。
なお、ユニットバスの費用を抑えたい場合は再利用ではなく、アウトレット品や格安で販売されるメーカーショールームの展示品なども、検討するのがおすすめです。
ユニットバスの解体はDIYでできる?
上述した通り、ユニットバスの解体は、電気工事士の資格があればDIYでも可能です。DIYの際には、先述のユニットバスの解体方法・手順で行うこととなります。
とはいえ、配管を外す作業や水漏れのリスクがあるため、推奨はできません。
解体費用も10万円~15万円程度となっているので、安全性の点からも業者に依頼する方が安心です。ユニットバスの解体は業者に依頼しよう!場合によっては補助金の利用も
本記事では、ユニットバスの解体費用、具体的な解体方法について解説しました。
解体だけでは補助金を受給することはできませんが、解体後に、バリアフリーや省エネなどの目的でお風呂のリフォームを行う場合は補助金や減税制度の措置を受けられる可能性があります。
なお補助金に関しては自治体からも用意されている可能性もあるため、お住まいの地域の市役所のHP・窓口で確認を行いましょう。
もしユニットバスの解体・リフォームに関して、業者選びに迷われている方は、ぜひ「ヌリカエ」も活用してはいかがでしょうか。
全国2,000社以上の優良業者の中から、あなたの地域に近く、条件の合った業者をご提案させていただきます。ネットから複数社の見積もりも一括で取り寄せることができるので、是非使ってみてはいかがでしょうか。